仮想通貨やろうよ!

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ビットコインの先物上場で仮想通貨はどうなる?


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こんにちは。ちゃまりんです。

 

ビットコインについて、先日、CME(シカゴ・マーカンタイル取引所)での先物上場のニュースがありました。上場は12月2週目あたりを予定しているとのことです。また、米シカゴ・オプション取引所を運営するCBOEホールディングスについても同様に年内の上場を予定しているとのことです。

 

 

先物上場によるメリット

 

先物取引とは「将来の売買についてあらかじめ現時点で約束をする取引のこと」です。つまりビットコインの現物をやり取りする訳ではなく、約束(ルール)に従って取引するだけですので、売買が活発になる(流動性が上がる)ことが期待できます。

 

また、流動性が上がれば大口が仮想通貨投資に参入できるため、国内外を含め、大手銀行などの機関投資家の金融マネーが正式に流入することになります。

 

※機関投資家 :顧客の資産を預かり、億単位の巨額な運用を行う大口投資家のこと。


機関投資家の参入により約1000億ドルの新たな資金が流入するとされています。これは、現在でのビットコインの時価総額が約10兆円ですのでほぼ同じ額の資金に相当します。

 

 

機関投資家の参入によって変わること

 

先述のように機関投資家の参入によって大きな資金が流入してくることはとても魅力的です。

「資金が入ってくる~!ビットコインの価格も上がって爆益だ~!」と言いたいところですが、そんなに単純でしょうか?

 

機関投資家ということは、プロ集団が参入してくるわけです。

 

機関投資家は株式市場などではAIを使って、1/1000秒というレベルの超高速でのアルゴリズム取引を行っています。利益を上げるために、全ての売買が効率的にプログラミングされている訳です。アルゴリズム取引を使用すると意図的に価格を操作することもできますし、個人トレーダーの心理まで読まれてしまうと言われています。

 

少々キツイ言い方をすると「初心者トレーダーからお金を奪って会社の利益を上げる」ことを目的とした集団です。特にデイトレードのような短期売買では余程腕に自信が無い限りは勝つことは不可能でしょう。


と、ここまでネガティブな話をしてきましたが、中長期的に見れば大きな資金が入ってくるのが魅力的なことに変わりはありません。さらに、個人投資家が機関投資家よりも有利な点が1つだけあります。


それは「時間」です。

 

機関投資家と言っても「会社」なわけですから四半期ごとにしっかりと利益を上げていかないといけません。そのために機関投資家は「時間」という制限に縛られています。

 

一方、個人投資家はそれを専門に生活している人を除いては、基本的に時間に制限はないので、「価格が上がるまで待つ」ということが出来ます。